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～２０２１年「新聞オーディエンス調査」結果を発表～

日本新聞協会広告委員会は１月２０日、２０２１年「新聞オーディエンス調査」の結果を発表しました。この調査は、メディア環境が多様化する中で、紙だけでなくさまざまな形で読まれている新聞社発の情報や新聞広告への接触状況、評価を把握する目的で実施しています。今回は全国の１５歳以上７９歳以下の男女１２００人を対象に、２１年１０月に訪問留め置き法で実施しました。調査では、電子版やニュースサイト、ＳＮＳなどインターネット経由で見聞きされる新聞の情報を含め「新聞」として集計しています。なお、テレビ、雑誌、ラジオについても同様です。

◇新聞の情報に９割の人が接触

新聞社が発信する情報は、紙の新聞だけでなく、さまざまなメディアを通じて提供されています。この調査では、新聞本紙の購読者を含め、何らかの方法で新聞の情報に接触する人を「新聞オーディエンス」と定義しています。

新聞に毎日接触する「エブリデーオーディエンス」は４５.７％、週１回以上の「ウイークリーオーディエンス」は１４.５％、月１回以上の「マンスリーオーディエンス」は３.４％で、これに月１回未満、または普段は全く見聞きしないが、見る機会がある「拡張オーディエンス」２４.２％を合わせると、「新聞オーディエンス」は全体で８７.８％に上ります。新聞社提供の情報は９割の人に見聞きされており、５割の人が新聞から日常的に情報を入手していることが分かります。

新聞社がニュースを提供することが多いインターネットにも７１.７％が毎日接触しており、メディア環境が多様化する中で、新聞は人々の生活に必要不可欠な情報源となっています。