災害時に強い三菱自動車PHEVの魅力を
記事体広告とイベントで「自分ごと化」

三菱自動車は2022年、23年の9月1日（防災の日）にPHEV（プラグインハイブリッドEV）の記事体広告を掲載した。PHEVは発電と外部給電が可能であり、災害時の非常用電源としての活用が期待されている。22年度のPHEV国内販売台数No.1, 2（※）になっているのが、三菱自動車のSUV、アウトランダーPHEVとエクリプス クロスPHEVだ。防災意識が高まるタイミングでの広告出稿の意図を聞く。

三菱自動車工業株式会社
国内営業本部国内商品戦略部車種マーケティング第一グループ
担当マネージャー　村田　裕希　氏（右）
国内営業本部国内商品戦略部マーケティング戦略企画グループ
主任　中嶋　資佳　氏（左）

（※）2022年4月～2023年3月、一般社団法人日本自動車販売協会連合会調べ

災害時に頼れる三菱自動車のプラグインハイブリッドSUV

――三菱自動車のPHEVについてご紹介ください。

村田氏：三菱自動車では、2009年に世界初の量産型電気自動車i-MiEV（アイ・ミーブ）を発売しています。当時の電気自動車は街中での使用を想定しており、ガソリン車のような長距離の移動には適しておりませんでした。それを解決するために、ガソリンエンジンでも発電でき、EV同様に外部からも充電できるPHEV（プラグインハイブリッドEV）を開発しようということになりました。それで13年に誕生したのが、世界初のSUVタイプのプラグインハイブリッドEV「アウトランダーPHEV」です。20年には「エクリプス クロスPHEV」も発売しています。

――三菱自動車のPHEVは、車内にあるコンセントで家電などに給電できると聞いています。

村田氏：EVを災害時の電気の供給源にしようという考えが生まれたのは、東日本大震災がきっかけです。被災地ではガソリンの供給より電気の復旧が早いのが普通です。震災の時も電気自動車であるi-MiEVが活躍したのですが、現地から「EVから電気を取り出せないか」という声が出てきました。それで、1年後の2012年にi-MiEVから電気を取り出せる「MiEV power BOX」を発売しました。i-MiEVの充電口にこの装置を付ければ、コンセントから家電を約6時間動かすことができます。アウトランダーPHEVやエクリプス クロスPHEVにも、通常の家庭と同じAC100Vのコンセントが車内に最初から付いています。

――車内にコンセントが付いたのはアウトランダーが初ですか。

村田氏：AC100Vのコンセント付きは以前からありましたが、アウトランダーならテレビや炊飯器、電子レンジなど最大1500Wまで対応可能で、さまざまな家電を動かすことができます。しかも、PHEVなのでエンジンをかけて充電しながら家電が使えます。普通のEVのようにバッテリーがなくなる心配もありません。また、V2H（Vehicle to Home）という機器を使えば、車から家に直接電力供給が可能です。アウトランダーPHEVで一般家庭の電力量の最大約12日分、エクリプス クロスPHEVで最大約10日分供給することができます。

――車内で家電が使える、エンジンをかければ充電できることを考えると、キャンプにぴったりのSUVですね。

村田氏：通常の広告では、まさにアウトドアでの給電を強調しています。キャンプでも電子レンジや炊飯器、冷蔵庫も問題なく使えます。ただ、このPHEVを今回の防災の日のようにアピールしやすい機会があれば、理解を広める努力をしてきました。

「防災の日特集」に2年連続で記事体広告を出稿

――9月1日の「防災の日特集」に、2022年、23年と連続して記事体広告を出稿いただいています。理由を聞かせてください。

中嶋氏：防災、災害のようなセンシティブなテーマは、客観性のある記事体広告の方が伝わりやすいからです。通常のビジュアル中心の広告で一方的に「災害に強い三菱自動車のPHEV」と言ってもあまり伝わりません。加えて、新聞やテレビで防災関連のニュースや特集が組まれる「防災の日」は、読者もより関心を持って見てくれます。

――2022年と23年の訴求ポイントの違いについて教えてください。狙いは何ですか。

中嶋氏：2022年は「非常時電源として自治体も評価する三菱自動車のPHEV」ということが中心でした。三菱自動車では、19年から災害時に「三菱自動車のPHEV」を被災地に派遣する災害時協力協定を47都道府県の自治体と結んできたことが背景にあります。23年は、自治体からの高い評価だけでなく、自分や家族が購入する車としての魅力が伝わるよう、「三菱自動車のPHEV」を「自分ごと」として捉えてもらえる内容を目指しました。

2022年9月1日朝刊（拡大）

2023年9月1日朝刊（拡大）

――2023年の紙面制作で特に注意をした点は？

中嶋氏：紙面制作でお願いしたのは、簡潔な表現です。「暑い夏や寒い冬も車中避難ができる」など見出しを読むだけで内容がわかるようにしました。また、その本文まで読めば「電気ケトルや電子レンジ、炊飯器も使えるので、湯沸かしや調理も可能。温かい食事がとれれば、不安な心を落ち着かせることにもつながります」と、「自分ごと」として捉えてもらえるような表現を心がけました。アウトランダーPHEVの場合は、1500Wの電力を一般家庭電力量の最大約12日分を供給できることは22年の広告でも書かれていますが、一目で分かるようにはなっていません。それで2023年は「ガソリン満タンで、1500Wの電力でできること」として、実際にできることをイラスト化して伝えています。さらにPHEVの供給機能だけでなく、悪路に対応できる四駆性能や広いラゲッジスペースについても改めて説明しています。

村田氏：これまでアウトランダーPHEVやエクリプス クロスPHEVは、PHEVのカテゴリーの中ではよくできたSUV、という評価でした。ところがアウトランダーPHEV は2021年のモデルチェンジで大きく進化し、PHEVというカテゴリーを超えてSUVとして高い評価を得ました。その結果、アウトランダーPHEV、エクリプス クロスPHEVを合わせて2年連続PHEV国内販売台数No.1になっています。

――新聞広告の反響はいかがでしたか。

中嶋氏：全国版に掲載しましたので、広告を見た販売会社から紙面を店舗で配りたいという話がありました。今回の記事体広告は、お客さまに説明しやすい資料にもなったと感じました。

■J-MONITOR調査結果から

多くの来場者が見込める東京ドームでPHEVを体験してもらう

――9月18日に東京ドームの巨人戦で行われた「レジリエントライフプロジェクト」の防災啓発イベント、「レジリエントライフデー」でPHEV車の展示をされたそうですね。

2023年9月18日「レジリエントライフデー　supported by 三菱自動車」東京ドーム22番ゲート前

中嶋氏：我々は「PHEVフューチャーパーク」という「クルマ×アウトドア」をテーマにしたイベントを全国のショッピングモールなどで実施しています。これを都内でも開催したいと以前から考えていましたが、集客が見込めて、かつ車を展示できるようなスペースはなかなか見つかりませんでした。そんな中、イベント協賛のお話をいただいた東京ドームシティは1日の来場者が約10万人、さらに巨人戦のシーズン終盤となればかなりの来場者が見込める場所です。しかも、東京ドームのゲート前の一番いい場所を使うことができる、ということで参加させていただきました。当日はアウトランダーPHEVとエクリプス クロスPHEVを展示しました。広告紙面に合わせ、PHEVからの給電の説明用に炊飯器や冷蔵庫を車につなげたり、今回の記事体広告の抜き刷りを来場者に約3万部配布したりしました。また球場内外のビジョンでCM放映も実施しました。

たくさんの来場者がブースを訪れた

球場内外でCMを放映

――イベントの手応えはどうでしたか。

中嶋氏：会場で行ったアンケートによると、来場者の「三菱自動車のPHEV」事前の未認知率は62％でした。そういった未認知層に車両展示や3万枚の増し刷り、オーロラビジョンのCMなどで、「アウトランダーPHEV」「エクリプス クロスPHEV」を知ってもらうことができたと思っています。さらに、「三菱自動車のPHEVに興味がわきましたか」という問いには、全体の90%の人が「興味がわいた」と答えています。防災をテーマにしたイベントは開催場所や時期などが難しいのですが、今回の「レジリエントライフデー」ではお客様や広告内容についての反応が良く安心しました。

――ショッピングモールでのイベントとの違いはありましたか。

中嶋氏：どちらも家族連れが中心なのは同じなのですが、東京ドームのイベントでは会社・職場単位のグループもいらっしゃったのが印象的でした。

――新聞や新聞社に期待することがあればお聞かせください。

村田氏：新聞社が制作する記事体広告だからこそ、社会性も信頼性もあると感じます。純広告で災害を真正面から取り扱うのは難しい面がありますが、「防災の日特集」の記事体広告として伝えることで読者の方に理解していただけるのではないでしょうか。

中嶋氏：「防災の日特集」や「レジリエントライフデー」で三菱自動車のPHEVをアピールできる機会を得られたのは、我々としても非常にありがたいことだと思っています。

レジリエントライフプロジェクトについて

Resilience（レジリエンス）とは
様々な外的リスクへの「対応力」「回復力」「強靭さ」、それらを内包した「しなやかな力」のこと

自然災害のリスクをはじめ、社会に起因するリスク、そして個人に起因するリスクに至るまで、あらゆるリスクが生み出す困難を乗り越えるための「レジリエンス」を高め、より豊かな生活の実現を目指す取り組みです。

災害に立ち向かうには、行政の「公助」だけでなく、個々で身を守る「自助」と人々が助け合う「共助」が不可欠です。読売新聞社は、東京を本拠とするプロスポーツチームコンソーシアムである「TOKYO UNITE」各チームの協力を得て、スポーツイベントなどを通じて、暮らしに根付いた防災を広く伝える啓発事業を展開していきます。人々に喜びを与えるスポーツは同時に、「自助」「共助」を学ぶ最適な教材にもなると考えているからです。このプロジェクトが「レジリエントライフ」の定着に向けた嚆矢になればと考えます。

様々な防災情報を発信するニュースサイト「防災ニッポン」についての記事はこちら

レジリエントライフプロジェクトのサイトはこちら