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万博開幕まで7カ月。
「読売EXPOフォーラム2024~挑む、万博~」を開催

シグネチャーパビリオンを紹介する宮田裕章プロデューサー
シグネチャーパビリオンを紹介する宮田裕章プロデューサー

シグネチャーパビリオンを紹介する宮田裕章プロデューサー

万博開幕まで約7カ月となった9月10日、東京都千代田区のよみうり大手町ホールで「読売EXPOフォーラム2024~挑む、万博~」が開催されました。パビリオン出展企業の代表や担当者の登壇に加え、大阪・関西万博テーマ事業プロデューサーで慶應大教授の宮田 裕章 氏が注目されるパビリオンのテーマやコンセプトについて紹介。会場で300人超が参加したほか、オンラインでも多くの人がリアルタイム視聴しました。

注目を集めるパビリオンの中身を、続々紹介!

トークセッション「NATUREVERSEの世界を創る“音楽”の力」

トークセッション「NATUREVERSEの世界を創る“音楽”の力」

作曲家の千住 明 氏

作曲家の千住 明 氏

パソナグループ代表 南部靖之氏

パソナグループ代表 南部 靖之 氏

フォーラムの幕開けは国際博覧会担当大臣である、自見はなこ 氏によるビデオメッセージ。続いて、アンモナイトをモチーフにしたパビリオン「PASONA NATUREVERSE」を建設中のパソナグループ取締役グループ代表 南部 靖之 氏が作曲家の千住 明 氏と、パビリオンの重要な構成要素である“音楽”をテーマに語り合いました。南部氏は「パビリオンが目指す「『ありがとう』が響きあう世界」を表現するための具体的な仕掛けやパビリオンを支配するある音について発表。同パビリオンの音楽プロデューサーを務める千住氏は「50年、100年先も歌われ続けるような歌を作りたい」と抱負を語りました。

アストラゼネカ日本法人代表 堀井 貴史 氏

アストラゼネカ日本法人代表 堀井 貴史 氏

クロストーク「いのち輝く『森と人』の共鳴のかたち~脱炭素で健康を守る~」

クロストーク「いのち輝く『森と人』の共鳴のかたち~脱炭素で健康を守る~」

2つ目のセッションではアストラゼネカ日本法人の代表取締役社長・堀井 貴史 氏が、製薬会社が気候問題に取り組む意義や世界中で2億本以上の植樹を実施するなど同社の具体的な取り組みを紹介。「わたしたちができること」のインパクトの大きさについて宮田プロデューサーと意見を交わしました。

作曲家の千住 明 氏

パビリオンについて語る大林組の船橋俊一氏

パソナグループ代表 南部靖之氏

「ふしぎな石ころ」について説明する村田製作所の安藤正道氏

3つ目のセッションでは、大林組のスマートシティ推進室長・船橋 俊一 氏と村田製作所の執行役員事業インキュベーションセンター長・安藤 正道 氏が宮田プロデューサーとシグネチャーパビリオン「Better Co-Being 響き合ういのちとテクノロジー」についてセッションしました。宮田プロデューサーは「この場所に居合わせた人が共鳴することで、新しい価値(豊かさ)とは何か考えるきっかけになるような機会になると嬉しい」と語りました。

大阪ヘルスケアパビリオンのクロストーク「ヘルスケアのミライへ挑む~殻を破り、明日を創る~」

大阪ヘルスケアパビリオンのクロストーク「ヘルスケアのミライへ挑む~殻を破り、明日を創る~」

4つ目のセッションは大阪ヘルスケアパビリオンのパートナーであるロート製薬から大阪万博&地域連携グループのマネージャー・梅村 健 氏、同じくパートナーのファーマフーズから大阪・関西万博推進本部長・原田 清佑 氏が登壇。それぞれのパビリオンのテーマとコンセプトを紹介しました。これからの関西を、日本を、そして世界をいかに健康にしていくかというミッションを前に、それぞれの事業者の強みを活かしたビジョンを共有し、万博に来場した多くの方々にエンタメと気づきたいと抱負を語りました。

ほかにも、大阪・関西万博に向けた取り組みやSDGsの事例を、クモノスコーポレーション、”医食同源米”コンソーシアム が紹介しました。

当日の様子は、今後、紙面に掲載の予定です。また読売新聞の万博情報発信サイト「挑む 万博」でもアーカイブ配信予定です。

読売新聞社ビジネス局では、2025年大阪・関西万博に向け、今後も「読売EXPOフォーラム」を開催する予定です。

「読売EXPOフォーラム2024 ~挑む、万博~」概要

<日 時>
2024年9月10日(火)14:00〜17:30
<会 場>
よみうり大手町ホール(東京都千代田区)
<主 催>
読売新聞社
<協 力>
読売テレビ
<協 賛>
アストラゼネカ、岩谷産業、大林組、クモノスコーポレーション、パソナグループ、ファーマフーズ、村田製作所、ロート製薬、医食同源米によって我が国の国難を解決するためのコンソーシアム
<後 援>
2025年日本国際博覧会協会、日本経済団体連合会、関西経済連合会、日本商工会議所、経済同友会、大阪府、大阪市、キャッシュレス推進協議会
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