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DATA NEWS調査データ

「新型コロナウイルス」感染拡大における読売新聞読者の行動・意識調査

▶3月11日、31日実施 行動・意識調査結果
▶2020年3月と2019年3月の平均広告接触率の比較

世界的に新型コロナウイルスの感染が拡大する中、読売新聞社広告局では、新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」を利用し、3月11日(水)と31日(火)の2回にわたって読売新聞読者の行動・意識調査を実施しました。

在宅時間の変化

◆ 3週間の経過で、在宅時間が大幅に増えた人の割合が8.0ポイント上昇
◆ 年代別で見ると、29歳以下、60代の「増えた計」の割合が増加

在宅時間の変化
在宅時間が増えた理由

◆ 3週間の経過で、「報道における在宅の推奨」を理由とする人の割合が大幅に増加

在宅時間が増えた理由
新聞を読む時間の変化

◆ 3週間の経過で、新聞を読む時間が増えた人の割合が6.3ポイント上昇
◆ 年代別で見ると、60代、30代の「増えた計」の割合が増加

新聞を読む時間の変化
コロナ関連記事への注目

◆ 多くの人が、新型コロナウイルス感染拡大に関連する記事に注目している

コロナ関連記事への注目
コロナ関連の情報取得で信頼する情報源

◆ 信頼している計は「新聞」がトップで、NHKと新聞は「とても信頼している」のみの割合も高い
◆ 年代別で見ると、「新聞」は30代、50代、60代で単独でトップ

コロナ関連の情報取得で信頼する情報源
新聞を見ての行動

◆ 3週間の経過で、「新聞記事を見て、周りの人に内容を知らせた」人の割合が約15ポイントも上昇
◆「新聞広告を見て、インターネットで検索をした」人の割合も増加

新聞を見ての行動
消費行動や意識の変化

◆ 感染予防の観点から、6割近くの人が免疫力の向上を意識した生活をしている
◆ 報道等で見られる様に、スーパーなどで食料品を買い溜めしていることが伺える

消費行動や意識の変化

<まとめ>

  • ➢ 3月31日以前の1週間で、6割以上の人の在宅時間が増えている
  • ➢ 在宅時間が増えた大きな要因は、新聞・テレビ等の報道における在宅の推奨
  • ➢ 新型コロナウイルスの感染が拡大する中で、読者の新聞を読む時間が更に増えている
  • ➢ 9割以上の人が、新型コロナウイルスに関連する記事に注目している
  • ➢ 新型コロナウイルス関連の情報を取得する上で、最も信頼している情報源は「新聞」
  • ➢ 感染が拡大する中で、新聞記事の内容を周りの人に共有する読者が増えている
  • ➢ 6割近くの人が、免疫力向上を意識した食生活や生活習慣をするようになっている

以上の事が本調査の結果から見えてきました。

▶2020年3月と2019年3月の平均広告接触率の比較

次に、新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」で調査した広告の広告接触率の平均を2020年3月(全384件)と2019年3月(全265件)、2020年3月下旬(全212件)と2019年3月下旬(全138件)の2つの期間で比較しました。

◆ 2020年3月は昨年同月と比較して広告接触率・「確かに見た」ともに平均スコアがプラスに
◆ 「在宅時間の増加」が、新聞広告への接触を大きく押し上げた

在宅時間の変化

※「広告接触率」についてはこちらをご覧ください

 3月1か月の平均値を比較すると、広告接触率は2020年(77.1%)が2019年(73.2%)を+3.9ポイント、「確かに見た」は2020年(55.3%)が2019年(50.4%)を+4.9ポイント上回っています。
3月下旬(3月16日~31日)では、 広告接触率は2020年(77.9%)が2019年(73.5%)を+4.4ポイント、「確かに見た」は2020年(56.7%)が2019年(51.2%)を+5.5ポイント上回りました。
3月下旬は3月1か月よりスコアが高くなり、2019年とのスコア差が開いています。

行動・意識調査で明らかになった「在宅時間の増加」「読者の新聞を読む時間の増加」「9割以上の人が新型コロナウイルスに関連する記事に注目している」「新型コロナウイルス関連の情報を取得する上で、最も信頼している情報源は『新聞』」という事が、引いては新聞広告への接触を高めたと見られます。

新聞広告共通調査プラットフォーム J-MONITOR 調査概要

調査対象者:読売新聞を購読している15歳~69歳の男女個人 調査エリア:首都圏(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県) 調査実施日:2020年3月11日(水)・3月31日(火) 抽出方法:新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完。応募者をJ-READの当該地域・対象者の性×年齢・職業・家族人数等の属性に従い割付 調査方法:パソコン・タブレット・スマートフォンを利用したウェブ調査。新聞紙面に関する設問は原則として新聞紙面を手元に用意して回答する再認法 標本サイズ:1パネルあたり原則約300名。回収数は70~80%程度を想定 有効回答者数:204人(3月11日)・216人(3月31日) 調査機関・レターヘッド:株式会社ビデオリサーチ

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