「機能性表示食品」は浸透したか

特定保健用食品、栄養機能食品に続く第三の制度「機能性表示食品制度」。昨年4月の開始から約1年半、「機能性表示食品」は消費者にどのように受け入れられているのでしょうか。制度開始直後の昨年5月に実施した調査結果と、2016年9月に実施した調査結果から読み解きます。

内容理解が進むとともに、他の表示制度との違いの認知がアップ

「機能性表示食品」の認知（図1）は79.0％で、2015年調査（74.7％）との差は約4ポイントだったが、「内容まで知っている」と答えた人は23.6％で、2015年調査より約12ポイント上昇。開始当時から認知はされていたが、内容理解が進んでいる。

次に、「機能性表示食品」と既存の「特定保健用食品」「栄養機能食品」との違いを知っているか聞いた（図2）。「よく＋なんとなく知っている」を合わせた「知っている」割合は、56.8％で、2015年調査より約15ポイント上昇。機能性表示食品制度への理解の深まりと共に、他制度との違いが認知されたことが伺える。

購入商品は、「ヨーグルト、ヨーグルト飲料」がトップ

機能性表示食品を「知っている」と答えた人に、購入経験を聞いた（図3）。約4％は「定期的に購入している」と回答、「購入したことがある」を合わせると、約半数に購入経験がある。

男性の方が購入経験のある人の割合が高い。年代別では50代までは年代が上がるにつれて「購入経験あり」の割合が高くなるが、60代では40.8％とやや下がっている。機能性表示食品の認知率では差は見られなかったことを考えると、60代への理解を深めることが今後の課題と言えるだろう。

購入したことがある「機能性表示食品」（表1）で、最も多かったのは「ヨーグルト、ヨーグルト飲料」で66.3％。次いで「お茶飲料」「ジュース・炭酸飲料」「サプリメント」と続く。

「機能性表示食品」が商品選びの決め手に

機能性表示食品を購入したことがある人に、購入の際にその商品が「機能性表示食品」であることは商品選びの決め手となったか聞いた（図4）。8割以上（80.9％）が「決め手となった（「やや」含む）」と回答した。「消費者の誤認を招かない、自主的かつ合理的な商品選択に資する表示制度」（消費者庁資料より）という目的通りの結果と言える。

腸内環境の改善に興味

興味のある「機能性表示食品」の効果・効能では（図5）、「腸内環境を改善する」がトップ。「中性脂肪を減らす」や「内臓脂肪を減らす」「コレステロール値を下げる」など、脂肪に関する項目も上位に入った。男性では「血糖値の上昇を穏やかにする」、女性では「骨を丈夫にする」「肌の潤いを保つ」のスコアが高くなっているのが特徴。

機能性表示食品への認知や理解が広がってきている。一方で、自由回答には「効き目に疑問を感じる」、「値段が高いイメージがある」という意見もあった。消費者に「誤認を招かない」機能性表示食品としてどのように定着していくのか、企業側の取り組みに今後も注目していきたい。

（高木玲子）

【調査概要】　調査実施日：2016年9月5日（月）　調査地域：首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）　調査対象：読売新聞を購読している15歳～69歳の男女個人　調査方法：パソコンを利用したウェブ調査　有効回答者：229人（男性124人・女性105人）　実査・レターヘッド：株式会社ビデオリサーチ　調査企画・設計：読売新聞東京本社広告局