AD FILES 2005.10/vol.8-No.7

一千社、三十万人の一体感を「つくろう。」
小池 秀和氏 日立グループは、7月末から企業広告キャンペーン「つくろう。」を展開している。立ち上がりの7月30日の朝刊には、映画撮影中の黒澤明監督の姿に日立グループのモノづくりの姿勢を重ね合わせた「宣言編」を、8月1日には洗濯機の模型を組み立てる少女をメーンビジュアルに、エコ家電をテーマにした「展開編」を、それぞれ全ページで掲載した。
 「世の中に対して、日立グループが何を考え、何ができるのかをきっちり伝え、日立グループに対する期待感を醸成するとともに、一千社を超えるグループ会社、三十万人の社員の一体感をつくっていきたいと考えました」と語るのは、日立製作所コーポレート・コミュニケーション本部 宣伝部 国内企業宣伝グループの小池秀和氏。
 グループ経営を強化していく上で、コミュニケーション面についても長期間にわたって検討してきたという。その結果、グループを束ねるキャッチフレーズとして最終的な合意を得たのが、「つくろう。」だ。
 「あえて平仮名で表記したのは、誰にでもわかりやすいからです。漢字にするとよくわかるように『つくろう。』はいろんな意味を持ちます。単にハードだけでなく、ソフトやシステム、新たな価値をつくるという意味も含んだ、我々のモノづくりに対する姿勢を的確に表現できるキャッチフレーズだと思っています」
 「日立のモノづくりの意志を感じる」「期待している」「環境への取り組みがわかった」という外部の声のほか、グループ社員からも「やっぱり我々はモノづくりの会社なんだ」という共感の声が、主にWEBを通じて数多く寄せられているという。
 「つくろう。」キャンペーンは新聞広告からスタートしたが、テレビでは「宣言編」のほか、エコをテーマにした「展開編」の15秒CMが4パターン放映されている。「テレビCMは、4つのファクトを同時に流すことで我々の総合力と事業領域の広さを認知してもらうことが目的です。ただし、テレビの15秒ではワンメッセージしか伝えられません。より深い情報やメッセージを幅広く発信するために、新聞広告は必要でした」と小池氏。 「また、WEBに情報を取りに来てくれる人だけではなく、我々に関心がある人もない人も含めたすべての人にメッセージを発信し、世の中の幅広い理解を得るためにはマス媒体が必要だし、効果的だと思っています」
 今回は「エコ」をテーマにスタートした「つくろう。」キャンペーンだが、今後も長期的に日立グループとしてのメッセージを発信し続けていく予定だ。

7月30日 朝刊 8月1日 朝刊


(横尾)
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