特集 2004.7・8/vol.7-No.4・5

1年たって見えてきたデジタル入稿のメリットと課題
デジタル入稿の今後に向けて

 積水ハウスの広告制作を管理する福田和幸氏とシャネルの広告デザインに長年携わってきた柳橋治幸氏へのインタビューは、実践を踏まえた話だけに、内容が多岐にわたっている。ここでは、それをカラーの再現性、デジタル入稿のメリット、ワークフローの課題という3つの視点からまとめた。
 
カラーの再現性

 この10年で新聞のカラー広告がきれいになった要因には、輪転機などハード面の向上はもとより、新聞の印刷現場での色の研究や広告主の原稿制作技術の向上が大きい。読売新聞は、昨年7月の完全デジタル入稿実施と同時にカラー広告の解像度を従来の681dpiから1200dpiに変更し、網点が非常にシャープに再現できるようになった。
 読売新聞のカラーについては、デザイナーの柳橋氏も「フィルム入稿の時代から読売新聞のカラーは定評があったが、同じようにデジタルで作成した入稿データでも、カラーの再現性は新聞社の中で最もいい」と評価する。
 雑誌などの商業印刷と新聞印刷では使うインキも紙質も違うが、広告主の原稿制作の技術の向上とは、新聞の印刷特性にあった原稿の作り方を制作者側がマスターしたということだ。デジタル入稿で大事な点は、このフィルム入稿時代に培われた広告制作のノウハウをデジタルで実現するにはどうしたらいいかにある。
 また、そのカギを握るのが製版会社だということも、はっきりしてきた。デジタル入稿の実験段階では、フィルム製版がなくなり、その存続を危ぶむ声も聞かれたが、デジタル入稿の技術と情報を蓄積した製版会社の重要性が明確になってきた。福田氏は、「広告会社を変えても製版会社は変えない」、柳橋氏も「現在の製版会社は経験も豊富だし、連絡を密に取り合う体制ができている。こうした関係は崩したくない」としている。

デジタルのメリット

 デジタル入稿のメリットは、これまで時間の短縮とコスト削減だと言われてきた。完全デジタル入稿から1年を経過して、実際はどうだったのか。時間に関しては、「原稿が決まるのが掲載の1週間前というケースでも、カラー広告の出稿ができるようになった」(福田氏)、「カラー広告でも2日前の入稿でいい。ギリギリまで調整の時間が取れる」(柳橋氏)と両氏とも認める。
 ただし、コスト削減で言われていたフィルム製版代、平台校正がいらないというのは違っていた。むしろ、カラー広告に品質を求める広告主にとって、色の基準は平台校正にあるというのは当分変わりそうにない。
 だからといって、デジタル入稿にメリットが少ないというわけではない。広告制作について福田氏は「グラフィックの制作をデジタルに移行した当初は、かなり抵抗があったり、ぎくしゃくもしましたが、今はほぼ100パーセントデジタル化され、版下もなくなりました。その結果、広告制作はスピードアップし、精度の安定化という意味でもメリットがあった。新聞広告のデジタル化もメリットを前提に進めている」と言う。

新聞広告の色の基準

 デジタル入稿が始まってからも、積水ハウス、シャネル両社とも、作業を進める色の基準は広告主側で制作する校正刷りに置いている。いわゆるこの平台校正がなくならない理由の1つは、広告主が入稿前の最終確認ゲラとしてOKを出し、それがカラー広告の色の基準になっていることがある。もう1つの理由は、平台校正に取って代わると期待されていたカラープルーフのクオリティーがまだ平台校正には及ばず、カラー広告の品質を求める広告主にとっては色の基準とはなり得ていないことがある。
 フィルム入稿では、広告の完成見本であるカンプ制作→製版会社による平台校正刷り→平台校正を色見本とした新聞印刷という過程で作業が進められ、色の基準は平台校正だった。デジタル入稿をスタートした当初は、これがカンプ制作→原稿データ作成→新聞社でのカラープルーフ出力→新聞印刷という工程になり、色の基準はプルーフで、平台校正がいらなくなるというのがメリットとされていた。しかし、実際はプルーフのクオリティーはそこまで達していないというのが、両氏の意見だ。これは、今後のデジタル入稿のワークフローを考える上で、重要なポイントだ。
 新聞社が入稿後、プルーフを出力するのには理由がある。デジタル入稿の場合、最終的に原稿を網点にしているところが新聞社だからだ。フィルム入稿の場合は、網点分解の作業はフィルム制作で終わっていたが、モアレなどが起きやすいのがこの網点分解だ。プルーフ出力には、この確認の意味がある。
 以上のことを考えると、今後のワークフローには2つの方向が考えられる。1つは、色の基準を従来通り平台校正に置き、プルーフは文字化けやモアレの確認だけにするという考え方。
 もう1つは、現在のやり方を推し進めて、プルーフの品質を向上させ、平台校正と遜色のない程度まで品質を高めるという方向だ。ただ、そのためにはプルーフの出力方式の見直しなど、時間が必要だ。新聞社がプルーフを出力する今の形がよいのか、出力確認はだれがするのかという検討課題も生まれる。

デジタル入稿の共通尺度

 カラー広告のデジタル入稿では、同じ物差しを使って印刷品質を管理しようという考え方がある。新聞用ジャパンカラーがそれで、2002年9月に規定値(印刷用紙とインキの色特性値、印刷色の特性値)が決定され、現在、新聞協会加盟社はこの基準で作られた同一データを実際に印刷し、検証する段階に入った。
 「いろいろな立場の人が共有できる物差しをつくること自体は、やはり大事だと思いますし、やっていかなければいけないこと」(福田氏)というのは、デジタル入稿にかかわる人たちすべてが認めるところだが、実際の運用を考えると、新聞用ジャパンカラーにも問題がないわけではない。新聞用ジャパンカラーは、実際は全国の新聞社30社の印刷用紙と印刷結果の平均値で、色の差を示すΔE*(デルタ・イー・スター)は6という極めて幅のある数値に定められている。しかも、それが適用されるのはプルーフだ。
 先に、プルーフは内容確認に徹するか、品質を上げて平台校正に取って代わるものにするかが今後の課題になるといったが、新聞用ジャパンカラーにはプルーフの出力機のハードの規定はない。また、最終的な新聞印刷(輪転機)はデジタル印刷ではないため適合しない。新聞社間のプルーフの品質が一定でない段階で、早急な導入に踏み切っても、プルーフの色も違えば、印刷結果も違うことになる。広告主が新聞のカラー広告に求めるものは、品質なのか、スピードなのか、現実を踏まえた議論が求められている。




カラー広告品質向上のポイント
積水ハウス 販促部課長 福田和幸氏 + 読売新聞東京本社制作局→


実践から得たデジタルのノウハウ
アートディレクター 柳橋治幸氏→


読売新聞3本社広告局の組織→
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