特集 2000.12/vol.3-No.9

二十世紀とは何だったか

 政治、経済、メディア、あらゆるものが大きく変わろうとしている。現在のビジネス状況をもたらした20世紀とは何だったのか。今回の特集は、社会の変化と広告の変化、二つの視点から今世紀を振り返る。

二十世紀の価値観のままの日本
 21世紀を迎えるキーワードはITと言われている。そのITも50年に及ぶ冷戦の副産物だった。情報化、地球環境問題、生命倫理の問題、一見無関係に思われる今世紀の出来事には、科学技術の進歩が深くかかわっている。20世紀の科学技術の流れを追っていくことで、現在のビジネス状況の背景が見えてくるのではないだろうか。
 
 20世紀は近代のイデオロギーがとことん追求された時代だった。その産物として構築された冷戦構造が90年代に解体して、先進国は21世紀への助走に入った。ところが、その中で日本だけは、まだ過去の精神構造の中にあり、20世紀という時代から脱出できないでいる。はじめに結論をいえば、そういうことになる。

世界最初の消費大国の誕生

 20世紀をどう理解するか、さまざまな見方があるだろうが、科学技術から見ていくとわかりやすい。
 「20世紀はアメリカの世紀」ともいわれる。これも科学技術で見ると1941年を境にまったく変わったことがわかる。
 アメリカにはプラグマティズムの伝統があり、非常に功利主義的な技術の使い方をしてきた。もともと国土自体がヨーロッパからすればフロンティアで、西へ西へと拡大する巨大農園でもあった。そこにいろいろな技術を投入して生活を改善するというのが、アメリカの技術開発の動機だった。こうして20世紀初頭には、アメリカは世界最大の工業国になり、人類初の巨大消費社会になっていた。
 20世紀前半のアメリカの科学技術は、耐久消費財の生産に向けて投入された。それを象徴するのが、1908年のT型フォードの登場だった。流れ作業のライン生産が1910年から始まり、大型耐久消費財の大量生産方式の原型になった車だ。このT型フォードは、郊外の農園から街へ買い物に行くために作られたものだった。泥道でも走れ、しかも簡単に修理ができる車として設計された。自動車はヨーロッパで発明されたが、それまでは貴族の趣味で、とても実用には堪えなかった。
 つまり、西へ西へと広がる巨大農園を管理するために、通信技術や自動車が発達した。新技術の応用の場という意味でも、巨大農園の経営はフロンティアだった。
 その工業力を軍事力強化に注いでいた欧州列強と違い、モンロー主義の国としてどの国とも同盟を結ばなかった20世紀前半のアメリカの軍事費は驚くほど少ない。もともと連邦政府は、自由諸州が宗主国のイギリスから独立するために作られた連合体で、憲法上、税と軍事と外交の権限しか与えられていない。何もしないのが良い大統領とされていた。基礎研究に対する連邦政府の助成も微々たるもので、大学自身がやりくりする研究予算と、ロックフェラーやカーネギーなど財閥による資金援助がその中心だった。

戦時研究体制の50年

 ところが、41年12月、日本軍が突然真珠湾を攻撃して、アメリカは戦争当事国になった。本格的な対外戦争に巻き込まれたのは、独立後では第2次世界大戦が初めてだった。
 この戦争によって、連邦政府は急速に求心力を獲得した。アメリカ人が大嫌いな経済統制が可能になり、女性が社会進出をし、社会的な落差がみるみる小さくなった。
 同時に、それまで非常に個人的な工夫にゆだねられていた科学技術が強力に戦時導入された。当時のルーズベルト大統領は、戦争開始直前に国家防衛研究委員会を置き、議長にマサチューセッツ工科大学のV・ブッシュを据えた。ブッシュはこの委員会の下に、大規模な戦時研究を多数組織した。大戦が終了する1945年には予算は当時の金で1億ドルに達した。
 こうした国家による効果的で機能的な科学研究への援助を戦後も続けようというブッシュ・レポートが提出されたが、終戦でいったん、これらの戦時研究体制は解体された。
 ところが、47年に核兵器の国連管理案がソ連に拒否されたことで、実質的な冷戦に突入し、戦時研究体制はより拡大されたかたちで復活することになる。
 日本人は核兵器を第2次世界大戦の兵器だと思っているが、核兵器が完成したのはヨーロッパ戦争が終わってから2か月後だ。ドイツが無条件降伏したのは45年5月であり、アメリカがニューメキシコ州アラモゴードで最初の核実験に成功したのは7月だ。核兵器の完成は、第2次世界大戦の帰趨には関係がなかった。
 基本的には、核は冷戦時代の兵器であり、冷戦とは最新の核兵器を開発して実戦配備する態勢を維持することだった。
 いつ核の奇襲攻撃をかけられるか分からない事態への即応態勢が、91年十2月の旧ソ連の崩壊まで続いた。日本軍の真珠湾攻撃の41年12月から実に半世紀、アメリカは50年戦争を戦ってきたことになる。冷戦とは、いわば「臨戦態勢の平時化」である。
 それは同時に、国家が科学技術開発に対して強力なイニシアチブをとった時代でもあった。

米本氏1

冷戦最大の受益者は大学

 そういう意味では、冷戦の最大の受益者はアメリカの大学であった。科学技術開発は研究者の自由な発想に任せておいた方が効率がいいというコンセンサスがワシントンにはあり、大学では研究の自由が確かに実現した。しかし全体として見ると、大きな核の傘の下で研究の自由と大学の自治が保障されていたに過ぎなかった。
 それが、91年にソ連が崩壊して冷戦構造の一部としてビルトインされていた膨大な基礎研究費が正当化できなくなって、目的合理性を求められていく。基礎研究全体が、究極的には国益のためという冷戦時代から見ると非常に世知がらい実学的な効果を求められるようになった。納税者に対して希望を与えるための科学技術という目的がなければ、それだけの膨大な基礎研究費を議会で通すことはなかなかできなくなった。

情報化と核兵器体系は不可分

 さらに重要なのは、情報化と核兵器体系が不可分の関係にあったということだ。
 核兵器は破壊力が極めて大きいために、相手国の査察、早期警戒体制、自らの兵器の厳しいコントロールを必要とする。また、核兵器設計のために膨大なコンピューター計算もいる。つまり、核兵器の開発、維持、展開のインフラとして、膨大な情報通信コントロールシステムが必須のものになる。
 こう見てくると、二重三重の意味で、20世紀はアメリカの世紀であり、アメリカの技術開発の動機が日本の真珠湾攻撃を契機に、国防へと統合されていったことがわかる。国防という動機付けが、アメリカ自身も考えなかったような巨大な国防産業とその衛星企業群を生んでいく。それは61年、冷戦構造の骨格を作ったアイゼンハワー大統領自身が退任演説の時に、軍産複合体(military industrial complex)として問題視するところまで巨大化していた。
 つまり、アメリカの経済システムは防衛産業という非常に特殊な部門を抱え込んだものであり、そこでの技術開発とは世界最強の国防産業を育てるという意味だった。現在、この冷戦時代の科学技術を論じる場合、核兵器複合体(nuclear weapon complex)と呼ぶのが普通になっている。
 冷戦末期にはアメリカの軍事予算は3,000億ドルを超えていたが、冷戦終了後はそれを削減しなければならなくなった。しかし、この巨大公共投資は景気・雇用・産業政策の面でアメリカ経済の中に深く刻み込まれている。軍事総体に大ナタを入れていくには、われわれが想像する以上に強力な大義名分がいる。
 最初に掲げられたのが、地球環境問題への転用だった。「戦略的環境防衛プログラムSEDRP」は、ナン上院議員とゴア上院議員(当時)が中心になって90会計年度から予算化された政策プログラムで、その主目的はこれまで環境に無配慮であった軍事施設の汚染浄化に資金を付けることだった。また、その一部は世界中に展開する軍の施設・探査観測網・コンピューター・軍事データを地球温暖化の解明のために利用できる可能性があるかを調べるための予算として組まれた。
 これとは別に、海軍は非軍事面での有用性をアピールするために、ソ連原潜の探査のために使用していたシステムをクジラの生態や海底火山の観測に活用することを始めた。
 次に掲げられたのが、91年の情報ハイウエー構想だ。光ファイバー技術は元々、全面核戦争が起こったときの通信技術として有用性が指摘されていたものだ。この光ファイバーを全国に張り巡らせ、学校・研究所・図書館・病院・行政など公共的な部門への情報アクセスの平等性を確保し、後は規制緩和で新しい産業を刺激しようというものだ。しかし、このような投資は民間に任せておくべきだという反対論と、光ファイバーの有力メーカーが日本企業であったこともあり、クリントン政権はインターネット情報社会の構築へと方向転換させた。
 日本では不況から立ち直るための手段としてITが注目を集めているが、アメリカのIT、情報化の動きは、それまで国防に投入されてきた資源や人材を民政分野に転用しようという軍民転換(defense conversion)から生まれたものだ。

米本氏2

20世紀の価値観のままの日本

 単純化していえば、18世紀以来の近代国家は、徴兵制による武装する国民国家だった。その近代国家の目的を過剰実現してしまったのが冷戦構造であり、20世紀後半のアメリカだった。全地球を何度も消滅させてしまうけた外れの破壊力を持つ核兵器を手にしたことによって、先進国は戦争ができなくなった。20世紀というのは、そういう意味では前世紀までの国家概念の延長線上にあるウルトラ近代、超近代だったと思う。
 先進国は、冷戦時代の負の遺産を整理する形で21世紀の世界システムの設計に入り始めた。その中で日本だけは、20世紀の価値観の中でまだ漂っている。理由は、いくつかある。
 一つ目は、戦後いわば保護観察国になって、軍事を取り上げられ、自らも軍事から手を引いてしまった。
 二つ目は、冷戦構造は本来核の開発競争であったが、日本にとっての核兵器は広島・長崎を意味した。これは核兵器の実態を見るよりは、ほとんど核廃絶のための祈りに近いものだった。核兵器の体制を研究すること自体があたかもいけないことであるかのような風潮があった。そういう意味で核兵器の冷戦構造の実態を客観的に見ることができなかった。
 三つ目は、冷戦の最前線はヨーロッパで、東アジアはやはり周辺部分であったことだ。ベルリンの壁が崩壊した後も、東アジアの国際関係のバランスは大きく変わっていない。
 この三つの理由から、日本だけがまだ20世紀的な価値観のままだし、また、その自覚もないのだと思う。
 冷戦が終わったということは、その一つ前の戦争の評価も変わってしまうということだ。ところが、日本では90年代になっても、第2次世界大戦の整理をしなかったという論調がほとんどだった。冷戦終結で20世紀の歴史観が当然変わってしまうことに日本は非常に鈍感だった。
 確かに、冷戦時代は体制・反体制というイデオロギーの文脈の中で政治が語られた。日本だけでなく、世界的にもそうだった。しかし、冷戦終結と共に世界秩序の組み替えが始まった。今では、冷戦そのものが歴史の対象になっている。
 湾岸戦争が起きた91年は、日本はバブル崩壊の年だった。世界が冷戦処理と21世紀の世界設計を行っている中で、日本は非常に内向きの問題意識に汲々としていた。そして、内向きのマインドそのものも、冷戦時代そのままだった。実態はとっくに変質しているアメリカの核の傘の中に日本の問題意識がパッキングされて、外の世界の変化が見えていない。
 メガコンペティション、グローバルスタンダードという言葉が日本に波及してくるのは、94年ぐらいだと思うが、これもバブルの崩壊期のなかで、ある種の制度改革の必要性からレトリックとして言い出されたに過ぎない。
 結局、日本の90年代はバブル処理という内向きの問題処理で終わってしまった。冷戦処理と21世紀への助走を始めた世界とは相当にずれたと言わざるを得ない。

米本氏3

地球環境問題が国際的主題に

 92年6月、国際環境開発会議(地球サミット)が開かれた。この地球サミットも冷戦解体の過程と連動していたが、日本ではそういう文脈では受けとめられなかった。
 旧ソ連が崩壊し始めた89年から地球サミットで地球温暖化条約が結ばれた92年の3年間に、国際政治の主題の転換があった。核兵器の脅威への対応のためにできた外交の枠組みは、次の地球大の新しい課題として地球環境問題というテーマを必要としたということだ。
 90年のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の第1次報告からたった1年半で地球温暖化条約という壮大な政府間条約が成立した主要因は、地球科学研究者が地球環境の危機をデータで示したからではなく、明らかに国際政治の側にあった。
 冷戦構造を築き上げてきた当事国には別の環境問題もあった。長年の核兵器製造に伴う深刻な環境汚染だ。冷戦の間、核兵器複合体は、軍事特権を理由にその施設は事実上、国内法の適用外にあり、商用の原子力施設であればただちに閉鎖命令がでるような事態でも黙認されてきた。
 アメリカの資源エネルギー省環境管理局は「冷戦遺産の評価」という核汚染対策に対する報告書を発表している。それによると、所轄の全施設で見つかった3,500の核汚染個所の浄化と核廃棄の処理にかかる経費は、2070年までの累計で2,000億ドルから3,000億ドルと言われている。旧ソ連の核汚染は他国の比ではない。ポスト冷戦時代の地球環境問題の非常に大きな部分を冷戦時代の核処理、環境浄化の問題が占めている。そういうことについても日本は非常に鈍感だ。 
 チェルノブイリ原発事故から10年後の96年4月に、G7とロシア首相はモスクワに集まって原子力サミットを開いた。日本の報道はほとんど原子力の利用は安全を最優先するという声明内容の報道だったが、この裏には冷戦の結果としての核汚染が思いもよらぬ規模になっていたことがあった。
 次の国際政治を秩序立てるものは何かを先進国は模索している。地球環境問題も、ある種の国際的な大義で、だれもそれには反対できない。しかし、実際には内政問題としても非常に難しい問題がからんでおり、複雑な交渉が重なっている。
 地球環境問題では、国際交渉の一番外側の枠組みを供給するのが科学になっている。その最初の例が地球温暖化問題だと思う。しかし、それは科学が描く世界像と政治的な妥協という非常に欲求不満のたまる新しい型の国際問題でもある。

21世紀は生命科学の時代

米本氏4
 20世紀が物理科学の時代だとすると、21世紀は生命科学の時代だ。内なる自然であるわれわれの肉体に向かって、莫大な研究費が投入されていくだろう。
 ヒトゲノムとは何か。生殖細胞とは何か。生命とは何か。それ自身がどういう意味を持つかということについて、社会が共通感情を言葉にしていく必要が出てくる。内なる自然をどう解釈して、それをどういう原則で利用するのかということについて、自然科学の進歩を見通した政治的議論が必要になる。これから進むであろう内なる自然の解明は、私は新しい解剖学の時代に相当するのだと思う。
 江戸時代、腑分け、つまり解剖は表向きご法度で、体の中がどうなっているかは知らないことになっていた。幕末に近代科学が導入されて、内臓システムがよく分かるようになった。われわれの内なる自然の認識は変わったはずだが、必ずしも社会や生命に対する価値観はそんなに大きくは変わっていない。
 今後は、ヒトゲノムの解析が進んで、たんぱく質の複雑な振る舞いがコンピューターで計算できるようになったり、発生のメカニズムが少しずつ分かっていく。われわれが知らなかった内なる自然がどんどん見えてくる。しかし、新しい水準の解剖学が発達しても、かつてわれわれが近代科学を受け入れてきたように、あまり不安になる必要はないと思っている。漠然とした不安感や生命操作につながるというだけの理由では、研究の流れは止められない。
 これまで、20世紀のバイオテクノロジー、先端医療技術に対する一種のカウンターバランス、対抗価値の論理として、ナチスのような優生政策に陥る危険性を指摘することによってある種の慎重論が投げかけられてきた。しかし、そうした論理は、90年代にほとんど説得力を持たなくなった。ナチ時代のように特定の医療技術を国家が独占、専権的に利用することは不可能になっている。仮にそういう構想をだれかが言い出したとしても、社会が受け入れない。「ナチズムになる」という一種のブレーキ、慎重論はリアリティーがなくなってきている。
 しかし、生命に対して技術使用が進めば、その副作用が当然起こる。そういう技術開発にどういう条件で一線を引くのか、新しい自然観が求められているのだと思う。が、われわれはまだそれに対する共通の価値観を持っていない。
 今必要なのは、これから直面するであろう内なる自然に対するわれわれの共通感情を早い機会に言葉にして、体系的な生命観を作ることが重要なことだと思っている。
 ゲノム研究は今のところ新薬をつくる議論に終始しているが、下手をすると個人の健康をコントロールするための情報産業、不安産業を作ってしまうことになる。あるDNA変異を持っている人は太りやすい体質だとか、がんになりやすいということは、科学的にほとんど意味がないが、技術的には測れる。それは、一見もっともらしい巨大な不安産業の素材ともなりうる。
米本氏5
 内なる自然の産業化は失敗するかもしれないが、失敗する過程でとんでもない負の遺産を残す可能性がある。そういう意味では、技術の実情を集約して社会に向かって情報を客観的に提供する機関が今後は必要になってくると思う。


メディアと科学の今後

 日本人の場合は、科学も含めて新しい問題が起こると、だいたい新聞のスクラップを集める。集めれば、いま日本や世界で起こっている事柄の客観的なサマリーが手に入ったと錯覚する。要するに、新聞の記事は世の中に起こっていることの要約であり、いま起こっている事柄がわかると思い込んでいる人が非常に多い。時には、新聞の切り抜きだけで理論形成がされて、国会質問もされるということが起こる。
 それが、ある意味で日本人のまじめなところであり、新聞が過不足ない客観報道をしているという暗黙の前提に立ったある種のもたれあい、悪く言うと共犯関係になっている。
 ところが、先進国はほとんど英語圏で、科学のオリジナルは英語の文献が多い。それを直接読む科学者には「新聞は本当のことを書かない」と言う人が多い。それは科学者が新聞というメディアを誤解しているのであって、新聞は科学情報を客観的に伝える媒体ではないということを認識すべきだと思う。新聞が扱っているのは、あくまでニュースだ。新聞独自の取捨選択の判断や加工のプロセスがある。
 それを補う意味でこれからの社会は、これは重要だと思う人に対して、あまり加工しない生の情報をタイミングよく供給する別のメディアを用意する必要があるのではないだろうか。新聞で強烈な問題意識を持った人が、もっとハードな情報にアクセスできる情報環境を別につくっていってもらいたい。
 例えば遺伝子治療も、最初は「すごい」といわれたが、実は当面は非常に障害物が多いことは専門家の間ではわかっていた。そうしたもう少しちゃんとした議論に戻すような媒体を、新聞本紙とは別個につくっていく必要があると思う。




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