| 日本ABC協会「新聞発行社レポート
半期」「同普及率」 |
| 調査方法 |
新聞発行社会員が提出する新聞部数報告（販売部数）と総務省発表の住民基本台帳人口要覧（世帯数）に基づく |
| 調査主体 |
（社）日本ABC協会* |
| *（社）日本ABC協会／社団法人日本ABC協会（Japan
Audit Bureau of Circulations）は、新聞、雑誌の販売部数を調査、認証し、その報告書を会員社に配布するため1952年に設立された非営利機関で、新聞社、出版社、広告主、広告会社を会員として構成。加盟新聞社の報告部数が適正かどうかを確認するために、発行本社および新聞販売店に対して公査を実施。公査結果を受けて部数の認証を決定している。 |
| 2007年全国新聞総合調査（J-READ） |
| 調査期間 |
2007年10月21日〜10月27日 |
| 調査地域 |
全国47都道府県の全域 |
| 調査対象 |
満15〜69歳の男女個人 |
| サンプル数 |
全国計33,800 |
| サンプリング |
RDD（ランダム・デジット・ダイヤリング）により調査対象者を抽出し、調査への協力を依頼 |
| 調査方法 |
調査協力依頼に応諾した対象者に対し、後日郵送で調査票を送付し記入完了後、調査票を返送 |
| 有効回収数（率） |
全国計28,578（84.6％） |
調査企画・設計・
レターヘッド・実査 |
（株）ビデオリサーチ |
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| 2006年全国新聞総合調査（J-READ） |
| 調査期間 |
2006年10月15日〜10月21日 |
| 調査地域 |
全国47都道府県の全域 |
| 調査対象 |
満15〜69歳の男女個人 |
| サンプル数 |
全国計33,800 |
| サンプリング |
RDD（ランダム・デジット・ダイヤリング）により調査対象者を抽出し、調査への協力を依頼 |
| 調査方法 |
調査協力依頼に応諾した対象者に対し、後日郵送で調査票を送付し記入完了後、調査票を返送 |
| 有効回収数（率） |
全国計28,697（84.9％） |
調査企画・設計・
レターヘッド・実査 |
（株）ビデオリサーチ |
| ※集計地域が複数都道府県にまたがる場合には、抽出率を補正するため、各都道府県データをウエートバックして算出しています。 |
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この調査概要は、ビデオリサーチ社の公開資料に基づいています。ここに記されている「有効回収率」とは調査票を送った数（調査応諾者）に対して返送された数の割合であり、その前段階での調査依頼に対する応諾率は公開されていません。母集団を調査により正確に反映させるためには、この調査応諾率も検証する必要があります。読売新聞社としては、J-READが新聞読者の実態をきちんと反映した、より信頼性のある調査になるように今後もビデオリサーチ社と協議していきます。 |
| 2007年度都市生活者Web調査 |
| 調査期間 |
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2007年9月7日〜18日 |
| 調査地域 |
東京圏（茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県）
大阪圏（滋賀県、京都府、大阪府、奈良県、兵庫県、和歌山県）
西部圏（福岡県、大分県、山口県） |
| 調査対象 |
18歳〜69歳の男女個人 |
| サンプル数 |
東京圏2,000 大阪圏1,000 西部圏500 |
| サンプリング |
インターネット調査パネルを基にした割当法（性・年代別） |
| 調査方法 |
インターネット調査 |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社・大阪本社・西部本社各広告局 |
| レターヘッド・実査 |
NTTビジュアル通信（株） |
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《 東 京 》 |
《 大 阪 》 |
《 福 岡 》 |
| 調査期間 |
2006年10月2日〜10月9日 |
2006年10月2日〜10月9日 |
2006年10月2日〜10月9日 |
| 調査地域 |
1都8県（茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県） |
2府4県（滋賀県、京都府、大阪府、奈良県、兵庫県、和歌山県） |
福岡50キロ圏 |
| 調査対象 |
18歳〜69歳の男女個人 |
18歳〜69歳の男女個人 |
18歳〜69歳の男女個人 |
| サンプル数 |
2,000 |
1,000 |
500 |
| サンプリング |
インターネット調査パネルを基にした割当法（性・年代別） |
インターネット調査パネルを基にした割当法（性・年代別） |
インターネット調査パネルを基にした割当法（性・年代別） |
| 調査方法 |
インターネット調査 |
インターネット調査 |
インターネット調査 |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
読売新聞大阪本社広告局 |
読売新聞西部本社広告局 |
| レターヘッド・実査 |
NTTビジュアル通信（株） |
NTTビジュアル通信（株） |
NTTビジュアル通信（株） |
| 高所得層調査 |
| 調査期間 |
2007年7月16日〜7月20日 |
| 調査地域 |
全国 |
| 調査対象 |
世帯年収3,000万円以上の20歳以上男女個人 |
| 調査方法 |
インターネット調査 |
| サンプル数 |
135 |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
| 委託調査会社 |
（株）クロス・マーケティング |
| 2006年団塊世代調査 |
| 調査期間 |
2006年8月28日〜9月15日 |
| 調査地域 |
東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、大阪府、京都府、兵庫県、福岡県 |
| 調査対象 |
50〜65歳の男女個人 |
| サンプリング |
（株）日本リサーチセンター郵送パネルより抽出 |
| 調査方法 |
郵送調査法 |
| 有効回収数／サンプル数 |
3006／5900サンプル（回収率50.9％） |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
| 委託調査会社 |
（株）日本リサーチセンター |
| 2005年ビジネスパーソンのライフスタイル調査 |
| 調査期間 |
2005年9月23日〜10月2日 |
| 調査地域 |
東京駅を中心とする50キロ圏内 |
| 調査対象 |
20歳〜69歳の企業に勤務する一般個人（男女比3：1）
有効回収数／サンプル数 701／1050サンプル（回収率66.8％） |
| サンプリング方法 |
NTTビジュアル通信のビジュアルリサーチモニター（住民基本台帳を元にした2段階無作為抽出）からビジネスパーソンを抽出。 |
| 調査方法 |
「調査票送付・ビジュアルリサーチシステムによるオンライン回収」手法 |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
| 委託調査会社 |
NTTビジュアル通信株式会社 |
| 正月調査 調査概要 |
| 調査期間 |
2006年1月4日（水）〜6日（金） |
| 調査対象 |
2005年度読売新聞広告ネットモニター299人 |
| モニター条件 |
東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県に在住する20歳以上の読売新聞朝・夕刊購読者 |
| サンプリング |
新聞広告とウェブ上で公募した読者モニターの中から、読売新聞一般個人調査による読売購読者の性・年代、職業別構成に基づき抽出 |
| 調査方法 |
インターネット（広告掲載後にモニターにメールで調査協力を依頼、パソコンで調査用ウェブサイトにアクセスして回答してもらう） |
| 有効回答数（率） |
240人（80.3％） |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
| レターヘッド・実査 |
読売新聞広告ネットモニター事務局 |
| 面別接触調査 |
| 調査期間 |
東京、大阪本社は2004年7月〜2007年6月
西部本社は2003年4月〜2007年3月 |
| 調査実施日 |
新聞発行の翌日（〜2006年3月）
新聞発行当日から翌日（2006年4月〜） |
| 調査地域 |
東京：東京都、神奈川県の東京本社版14版配布地域 |
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大阪：大阪府、京都府、奈良県、兵庫県の大阪本社版13・14版配布地域 |
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西部：福岡県の西部本社版13・14版配布地域 |
| 調査対象 |
調査対象地域に居住する20歳以上の読売新聞朝・夕刊購読者
※西部本社は朝・夕刊セット購読者および朝刊購読者 |
| サンプル数 |
東京・大阪本社＝各300、西部本社＝200
※西部本社の夕刊は117 |
| サンプリング |
（株）ビデオリサーチの全国新聞総合調査による読売新聞購読者の性・年代別構成に基づき抽出 |
| 調査方法 |
電話音声自動応答システムを用いたモニターパネル調査（〜2006年3月）
インターネットを用いたモニターパネル調査（2006年4月〜） |
| 調査企画・設計 |
読売新聞 東京・大阪・西部各本社広告局 |
| レターヘッド・実査 |
（株）ビデオリサーチ |
| 広告接触調査 |
| 調査期間 |
2004年7月〜2007年6月 |
| 調査実施日 |
新聞発行の翌日（〜2006年3月）
新聞発行当日から翌日（2006年4月〜） |
| 調査地域 |
東京都、神奈川県の東京本社版14版配布地域 |
| 調査対象 |
調査対象地域に居住する20歳以上の読売新聞朝・夕刊購読者 |
| サンプル数 |
300 |
| サンプリング |
（株）ビデオリサーチの全国新聞総合調査による読売新聞購読者の性・年代別構成に基づき抽出 |
| 調査方法 |
電話音声自動応答システムを用いたモニターパネル調査（〜2006年3月）
インターネットを用いたモニターパネル調査（2006年4月〜） |
| 調査企画・設計 |
読売新聞東京本社広告局 |
| レターヘッド・実査 |
（株）ビデオリサーチ |
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