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特集

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2012年2・3月号

動き出した暮らしの「スマート化」

今年は、スマートメーター(次世代電力計)、太陽光発電、蓄電池、電気自動車、家電などがICT(情報通信技術)と一体化する「スマート化元年」と言われる。すでに、自動車メーカー、住宅メーカー、ICT企業などが、新しいエネルギー社会に向けて本格的な事業に乗り出している。日本の新成長分野に企業はどう取り組み、そこにはどのようなコミュニケーション課題があるのだろうか。

エネルギーの「スマート化」とは何か

東京工業大学 教授 柏木 孝夫 氏

東日本大震災や原発事故を契機に、太陽光発電など再生可能エネルギーの活用が脚光を浴びている。エネルギーをインターネット化し、地域全体でコントロールする「スマートコミュニティー」という構想は、もともと日本の新成長戦略として注目されてきた。産業構……

「賛成の連鎖」を広げる日産リーフのマーケティングコミュニケーション

日産自動車 マーケティング本部 宣伝部 部長 星野 敦彦 氏

日産自動車 マーケティング本部 マーケティングダイレクターオフィス マーケティングマネージャー 梅津 行雄 氏

日産自動車は2009年、CO2や排出ガスをまったく出さない「ゼロ・エミッション」社会の実現を掲げ、同時に電気自動車「日産リーフ」を発表。2010年12月より販売を開始している。現在、世界で2万台、日本国内では約1万台が……

パートナー企業と連携して「エネルギー2.0」へ

NEC 新事業推進本部 本部長代理(環境エネルギー担当) 山崎 俊太郎 氏

NECは、コンピューターやクラウド技術などの「ICT」だけでなく、蓄電システムや電気自動車(EV)用急速充電器などの「エネルギーコンポーネント技術」の領域でも実績とノウハウを持つ企業だ。EV「日産リーフ」に搭載されたリチウムイオン電池も日産……

総合的な快適さを追求するスマートハウスを

積水ハウス 環境推進部長 温暖化防止研究所長 石田 建一 氏

積水ハウスが昨年8月から販売する「グリーンファースト ハイブリッド」は、世界初の3電池(太陽電池・燃料電池・蓄電池)を備えた住宅だ。快適に暮らしながら大幅な節電が可能で、日中は太陽光発電により“街の発電所”として社会に貢献、非常時にも電気を……

スマートイノベーションにおける広告会社の役割

電通 ソーシャル・ソリューション局 スマート・イノベーション推進部 部長 上田 康裕 氏

電通のスマート関連ビジネスの中心になって活動しているのが「スマート・イノベーション推進部」だ。部の設立は昨年だが、それ以前から社内プロジェクトや省庁の関連プロジェクトに広告会社として参加するなど、積極的な活動を行ってきた。スマート関連ビジネ……

スマートグリッド普及には生活者視点の発想がカギ

博報堂 スマートグリッドビジネス推進室 辻田 敏宏 氏

博報堂は昨年9月、社内に「スマートグリッドビジネス推進室」を設立。企業がスマートグリッド関連ビジネスやコミュニケーションに取り組む際の包括的なサポートを提供するための組織だ。同室の前身である社内ゼミの段階から携わっている辻田敏宏氏に、震災前……

<読売新聞社の取り組み>“スマートな暮らし”を 読者目線で提案・推進

  

読売新聞社では、暮らしとエネルギーの新しい関係を、読者の視点から提案・推進する「読売スマートプロジェクト」をスタートさせている。……

2011年12月・2012年1月号

広告に活かすスマートフォンとAR

急速に普及が進むスマートフォンをどう活かすか、ビジネスシーンでの活用法を取り上げる。中でも、カメラに映し出した現実空間にバーチャルな映像を重ね合わせるAR(AugmentedReality、拡張現実)は、技術が日進月歩しており、大きな可能性を秘めている。広告を含むマスメディアとの連動を念頭に、スマートフォンの現状と今後の可能性をさまざまな角度から探った。

マスメディア×スマートフォンの連携で新たな価値を生み出す

博報堂DYメディアパートナーズ チーフテクニカルメディアプロデューサー 上路 健介 氏

マスメディアにとって、スマートフォンはどのように取り入れれば有効なのだろうか。新技術を使ったシステム開発や、それを活用したメディア連携企画を多数手がける博報堂DYメディアパートナーズの上路健介氏は、「インフラ化しているマスメディアと、スマー……

広告価値を高める紙媒体とスマートフォンの連動

電通 コミュニケーション・デザイン・センター 次世代コミュニケーション開発部 プロデューサー 森 直樹 氏

普及が一段と進み、スマートフォンのコミュニケーションツールとしての重要性が増している。紙媒体とモバイルの連動を考える上でも、フィーチャーフォン(従来のケータイ)時代に主流だったQRコードに変わり、より表現豊かに、よりスムーズな連動を可能とす……

 

プリントメディアの機能を拡張するAR

電通 クリエーティブ開発センター ビジネスデザイン・ラボ クリエーティブ 赤木 洋 氏

2010年10月に名古屋市で開催された生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)に関連して、読売新聞でも各種関連広告特集を掲載した。その中で実現したのが、スマートフォンと一般の携帯電話(ガラケー)の両方に初めて対応した新聞・AR連動広告……

マーケティングツールとしてのAR技術

クウジット 執行役員 CPO プロデュース部 空実プロデューサー 原 晶洋 氏

新聞広告に印刷されたマーカーにスマートフォンをかざし、カメラをもう片方の手のひらに向けると、あたかもAKB48メンバーが手の平に乗っているように見える。このAKB48総出演ドラマ『桜からの手紙』や、プロ野球中継『Dramatic Game ……

スマートフォン市場の動向と考慮すべきポイント

MM総研 パーソナル・ネットワーク研究グループ 取締役 研究部長 横田 英明 氏

ユーザー数の急増に伴い、モバイル市場におけるスマートフォンの重要度は日に日に増している。マーケティングやプロモーション分野で企業の活用が進む一方、注意すべき点もある。スマートフォン市場の現状と可能性について、MM総研の横田英明氏に解説しても……

コミュニケーションの場としてのスマートフォンとAR

日本技芸 ネットクラフトワーク事業部 リサーチャー 濱野 智史 氏

生活者から見たとき、スマートフォンはどういうメディアで、ARの可能性はどこにあるのだろうか。SNSやブログなどネット上のコミュニケーションやユーザーの実態に詳しい日本技芸の濱野智史リサーチャーは、「コミュニケーションの場」としての可能性を強……

〈寄稿〉海外で積極的に活用されるAR 2012年日本市場普及の波

ベネフィシャルテクノロジー 代表取締役 山本 幸男 氏

  AR(拡張現実)技術は、紙のようなアナログ媒体が持つ良さを活かしながら膨大なデジタル情報を提供できる、画期的なテクノロジーです。映像などを空間に視覚化す……

2011年10・11月号

ソーシャルメディア時代のキャンペーン発想

今や広告キャンペーンはツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディア を抜きに語れなくなってきている。新社名認知を目的にマス広告をパワフルに展 開したLIXIL、アニメと新聞というギャップをフックに大反響を巻き起こしたア ニプレックス。ソーシャルメディアで“響く”メディア横断型キャンペーンの取 り組み例に加え、「R3コミュニケーション」という新しい考え方を紹介する。

社名認知にパワーを集中 「リクシルって知ッテル?」

株式会社LIXIL 宣伝プロモーション部 部長 石橋 和之 氏

LIXIL(リクシル)は、トステム、INAX、新日軽、サンウエーブ、東洋エクステリアの5社が統合して誕生した住宅設備機器・建材の最大手企業だ。 この新会社設立のキャンペーンはどのように組み立てられたのか。プロジェクトの立ち上げから携わり、陣……

広告のコンテンツ力を生む アニメと新聞との“化学反応”

アニプレックス 第2企画制作グループ 宣伝部 チーフ 高橋 祐馬 氏

人気ゲーム「THE IDOL M@STER(アイドルマスター)」がテレビアニメ化され、その放送を告知する全面広告が7月7日の読売新聞朝刊に掲載された。六つの本支社版(東京、大阪、西部の各本社版、北海道、北陸、中部の各支社版)、それぞれに異な……

3つのRでつくるコミュニケーションフレーム

早稲田大学 商学学術院長 兼 商学部長 恩藏 直人 氏

アサツー ディ・ケイ 価値創造プランニング本部 クロスコミュニケーションラボ 局長/360 コミュニケーション デザイナー 井上 一郎 氏

ソーシャルメディアの存在が前提となるこれからのコミュニケーションはどのように考えればいいのだろうか。レレバンス(自分事化、Relevance)、リレーションシップ(関係構築、Relationship)、レピュテーション(評判形成、Reput……

 

読売新聞ソーシャルメディア勉強会(番外編) 〈現場座談会・前編〉「オンライン上での批判への向き合い方」

フリーエージェント/ブロガー イケダハヤト氏 

株式会社パソナテック マーケティング企画部 大圖紋佳氏

株式会社パソナテック 営業本部 知久由香里氏

株式会社フロンティアインターナショナル コミュニケーションプランナー 堀 昌之氏

デジタル先進層に限らず、より一般の生活者にもソーシャルメディアが浸透しつつあることを受けて、企業がソーシャルメディアを活用する際の“前提”にも変化が現れている。たとえば、「問い合わせにどこまで応じるべきか」「発信者の人格をどこまで明かすか」……

 

読売新聞ソーシャルメディア勉強会(番外編) 〈現場座談会・後編〉「これからのメディアの在り方」

フリーエージェント/ブロガー イケダハヤト氏 

株式会社パソナテック マーケティング企画部 大圖紋佳氏

株式会社パソナテック 営業本部 知久由香里氏

株式会社フロンティアインターナショナル コミュニケーションプランナー 堀 昌之氏

デジタル先進層に限らず、より一般の生活者にもソーシャルメディアが浸透しつつあることを受けて、企業がソーシャルメディアを活用する際の“前提”にも変化が現れている。たとえば、「問い合わせにどこまで応じるべきか」「発信者の人格をどこまで明かすか」……

高広伯彦氏が概観する広告界の新潮流 —ネット系企業と既存のメディアや広告会社の望まれる関係とは—(前編)

スケダチ 代表/コミュニケーションプランナー 高広伯彦 氏

広告やマーケティングに携わる様々な人が集まる「広告系総会2012冬」が1月27日に開催された。約200人の参加者が一堂に会し、キャリアや職種を超えた懇親の場となったほか、Web系のスタートアップ企業(創業したばかりのベンチャー企業)によるプ……

高広伯彦氏が概観する広告界の新潮流 —ネット系企業と既存のメディアや広告会社の望まれる関係とは—(後編)

スケダチ 代表/コミュニケーションプランナー 高広伯彦 氏

広告やマーケティングに携わる様々な人が集まる「広告系総会2012冬」が1月27日に開催された。約200人の参加者が一堂に会し、キャリアや職種を超えた懇親の場となったほか、Web系のスタートアップ企業(創業したばかりのベンチャー企業)によるプ……

2011年8・9月号

企業の“志”をどう伝えるか

東日本大震災は企業活動に大きな転機をもたらしたように見える。単に商品を売る、顧客の声を聞くだけでなく、企業活動に一層の社会性が求められ、企業がどのような“志”を持ち、どのように生活者の共感を集めるかが大きなポイントとなってきた。震災を機に顕在化したマーケティングの変化と共に、企業の"志"を伝えるコミュニケーションのあり方を探った。

「応援したくなる企業」と“志”から始まるブランディング

博報堂ブランドデザイン 部長 宮澤 正憲 氏

震災後、被災地の特産品や風評被害に苦しむ地域の農作物を積極的に購入し、復興を応援する消費行動“応援消費”が注目され、多くの企業が売り上げの一部もしくは全額を寄付するキャンペーンを実施した。こうした動きは一時的なものではなく、今後、企業がマー……

「オーラルケアの重要性を伝える」 新聞広告が明確にしたミッション

サンスター株式会社 マーケティングサービス部 部長 西宮 正明 氏

サンスターは、4月11日から15日にかけて、震災被災地の地方紙と読売新聞全国版に、「災害時のオーラルケアの重要性」を伝える新聞広告を出稿した。商品紹介の一切ないこの広告でサンスターは何を伝えたかったのか。同社マーケティングサービス部部長の西……

トップの宣言を伝えて共有化 90周年「三菱電機のビジョン」

三菱電機 宣伝部 次長 兼 コーポレートコミュニケーショングループ グループマネージャー 丸山 亨 氏

三菱電機は7月3日朝刊に創業90周年を伝える企業広告を掲載した。その広告で語られている「三菱電機は、豊かな社会構築に貢献する環境先進企業を目指します」というメッセージは、創立記念日の2月1日、山西健一郎社長が全社員に送ったメールが元になって……

企業ミッションが動かす グーグルの情報支援活動

グーグル プロダクトマーケティングマネージャー 馬場 康次 氏

グーグルは東日本大震災発生直後に災害情報サイト「グーグル・クライシス・レスポンス」を立ち上げ、被災者の消息情報を集めて、安否を確認できる「パーソンファインダー」を提供するなど、震災発生直後に必要とされた「情報」をサポートする支援活動に取り組……

「モノを売る」から「社会を良くする」 コミュニケーションへ

電通 ソーシャル・ソリューション局 ソーシャル・デザイン・エンジン コピーライター 並河 進 氏

東日本大震災から1か月もたたないうちに、被災地の子どもたちに絵本を送る「ユニセフ ちっちゃな図書館プロジェクト」がスタートした。これを始め、多くのソーシャルプロジェクトを手がけているのが、電通のコピーライター・並河進氏だ。「モノを売る」コミ……

「マーケティング3.0」と広告コミュニケーション

早稲田大学 商学学術院長 兼 商学部長 恩藏 直人 氏

「コトラーのマーケティング3.0」がマーケティング関係者以外にも広く読まれ、今後の企業活動の大きな流れを作ろうとしている。「マーケティング3.0」とは何か。日本のマーケティング研究の第一人者で、本書の監訳者でもある早稲田大学 商学学術院長の……