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特集

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2013年10・11月号

タイミングを考える

今回の特集のテーマは、タイミング。消費者行動でも古くから研究されてきたテーマを、二つの企業事例を出発点に、ネットが普及してからの新しい消費者意思決定モデル、時間圧力下での消費行動の変化、ダイレクトマーケティングの世界でのタイミングに対する取り組みまで、今日的視点からタイミングを捉え直した。

【CASE 1 三越伊勢丹ホールディングス】クリアランスを後ろ倒し 年間52週のプログラム

三越伊勢丹ホールディングス 執行役員 営業本部宣伝部長 早川 徹 氏

昨年夏から三越伊勢丹はクリアランスセールを従来のセール時期から約2週間後ろ倒しにしている。そう言うとセールの結果だけが注目されがちだが、その意図は今年の三越伊勢丹の正月広告の中で明確に語られているように、単なる販売促進ではない。百貨店のモノ……

【CASE 2 エスティ ローダー】短期決戦で成功する広告掲載のタイミング

エスティ ローダー株式会社 エスティ ローダー事業部 マーケティング本部ディレクター 松野 潤子 氏

エスティ ローダー事業部マーケティング本部ディレクターの松野潤子氏は、新聞広告はブランディングだけでなくプロモーションにも有効であり、しかも、ウェブと同じようにレスポンスが明確にわかるメディアだと言う。短期決戦のプロモーションを成功させる新……

情報循環を前提にしたコミュニケーション戦略を

慶應義塾大学  商学部 教授 清水 聰 氏

広告出稿では、通常、商品の認知や関心をこれだけ高めるという目標が設定される。しかし、AIDMAに代表される意思決定プロセスのモデルは、インターネットが普及した今も有効に機能しているのだろうか。「情報循環型意思決定モデル」を提唱し、広告投入の……

時間圧力で変わる購買の意思決定

千葉商科大学 サービス創造学部 准教授 安藤 和代 氏

「時間圧力」が加わると消費者の商品選択が変わることは古くから言われてきた。ネットの普及が情報量の圧倒的な増加を生み、消費者が慢性的な時間圧力状態に置かれる今、時間圧力の研究から学べることは少なくない。「時間圧力」の研究に携わってきた千葉商科……

ダイレクトマーケティングと売るタイミング

立命館大学大学院 経営管理研究科 教授 ルディー和子 氏

費用対効果が常に求められるダイレクトマーケティングだが、実は最も難しいのが、消費者が商品をいつ買うかを知ることだという。売るためのタイミングを捉えるノウハウはどう進化してきたか。そこに果たす新聞広告の役割は? ダイレクトマーケティングの実務……

2013年8・9月号

ビッグデータで広告が変わる

ビッグデータの活用で、広告が変わろうとしている。広告投下のタイミングまでわかるヒット予測の数理モデル、スーパーボウルでのCM効果をリアルタイムで分析する試み、テレビ番組で紹介された商品情報とネットショップとの連動、そして大量にストックされ続ける新聞広告反響調査J-MONITORのデータ活用など、広告におけるビッグデータの活用と可能性を探った。

広告費とクチコミ効果の数式化でヒットは予測できる

鳥取大学大学院工学研究科 教授 石井 晃 氏

鳥取大学の石井晃教授のチームが「映画の観客動員数をシミュレーションする」方程式を考案し、昨年、英国の物理学誌に論文を発表したことで話題になった。予測の元になったのはブログの書き込み数だった。ビッグデータの一つであるネットの書き込みは、ヒット……

「ニュース記事」で経済指標を予測する

日本アイ・ビー・エム  ソフトウェア事業部 インフォメーション・マネジメント事業部 データ・サイエンティスト 中林 紀彦 氏

日本IBMは、米国の代表的な景況指数であるISM製造業景況指数を予測するソリューションを発表している。過去の景況指数や他の複数の経済指数といった数値に、テキスト・マイニングによるニュース記事などの分析結果を加味することでプロのアナリストと変……

消費を動かす「TVメタデータ」の可能性

エム・データ 取締役 ストラテジックプランニングディレクター 薄井 司 氏

どのテレビ局のどの番組で、誰が、いつ、何を、どのように放送されたのか。24時間365日、人の手で番組情報を入力した「TVメタデータ」が、ネットのライフログと結びつくことで、マーケティングを変えようとしている。エム・データの薄井司氏に聞いた。……

 

新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」によってどんなことがわかるのか

  

「J-MONITOR」の蓄積データによってわかってきたことと、定型調査結果のデータを元にした広告効果の見方の例を紹介します。……

J-MONITORのストックデータをどう有効活用するか

電通 MCプランニング局 メディア・マーケティング室 シニア・プランニング・ディレクター 楠本 和哉 氏

新聞社共通の広告反響調査J-MONITORがスタートして3年目を迎え、参加新聞もこの秋で15紙になる。掲載新聞広告に対して日々実施される「定型調査」も各紙合わせると年間1万件を超え、その「ストックデータ」の活用が期待されている。「定型調査」……

2013年6・7月号

通信販売に学ぶ モノの売り方

2000年以降、景気が低迷する中でも通信販売市場は2倍に拡大している。その要因はネットという新たな販売チャネルとシニアというこれから拡大する層を獲得したことと言われているが、果たしてそれだけだろうか。「売ること」に真摯に向き合ってきた通信販売から、結果を出すためのモノの売り方のヒントを探った。

「広告でモノを売る」とは、どういうことか

公益社団法人 日本通信販売協会 理事・主幹研究員 柿尾 正之 氏

広告では商品は売れないという批判がある。それなら、実際に広告で商品を売っている通信販売業界は、広告をどう使い、どう売り上げを上げているのだろうか。日本通信販売協会主幹研究員の柿尾正之氏に、「売るための広告」の核心を聞く。……

ネット通販をマス広告に応用 クリエイティブの「最適化」

売れるネット広告社 代表取締役社長 加藤公一レオ 氏

広告に新しいクリエイティブはいらない、センスはいらないと言ったら、今まで広告に携わってきた人たちは反発するだろう。しかし、ネット広告の世界では、感性に頼らず、徹底したクリエイティブテストで広告を作り替え、レスポンス率を高めていくことが当たり……

媒体特性を最大限に活かすTVショッピングの手法

ジュピターショップチャンネル株式会社 メディア&マーケティング本部 マーケティング部 PR&イベントグループ 勝賀瀬(しょうがせ) 鮎美 氏

24時間365日生放送のテレビショッピング専門チャンネル「ショップチャンネル」は、週に700もの商品を扱い、1日の出荷数は平均で約3万6000箱、売り上げは2011年度で1200億円を突破した。生放送の強みを活かし、リアルタイムに視聴者のニ……

直接購入もできるファッションブランド広告

読売ダイレクト事務局 事務局長 佐藤 昭一 氏

読売新聞の別刷りタブロイド「ランバン コレクション」が3月29日に発行された。デザインは通常のファッションブランドの別刷り特集だが、終面を見ると「読売ダイレクト」の文字とフリーダイヤルが。読売新聞というメディアが媒体だけでなく、通信販売のチ……

2013年4・5月号

これからの“消費”を読む

アベノミクスで消費回復に明るい兆しが見えてきたが、 これからの消費はどういう方向に動いていくのか。小学館「DIME」編集長・広瀬直人氏と読売新聞東京本社・松田陽三広告局長の対談と消費者研究を専門とする4つの機関へのインタビューを通して、消費を動かすキーワードを探った。

〈対談〉ヒットを生み出すヒント

小学館 『DIME』編集長 広瀬 直人 氏

読売新聞東京本社 執行役員広告局長 松田 陽三

アベノミクスで消費回復に明るい兆しが見えてきたが、 これからの消費はどういう方向に動いていくのか。小学館「DIME」編集長・広瀬直人氏と読売新聞東京本社・松田陽三広告局長の対談を通して、消費を動かすヒントを探った。……

〈消費を動かすキーワード〉リアルな情報源が再評価される時代へ

野村総合研究所 経営コンサルティング部 上席コンサルタント 日戸 浩之 氏

これからの消費はどう変わっていくのか。野村総合研究所の日戸浩之氏は、「日常性」と「リアル」、二つの復権を予測する。3年ごとに実施している「生活者1万人アンケート」の最新結果(2012年)から見えてきた国内消費の新たなトレンドについて聞いた。……

〈消費を動かすキーワード〉家族の幸福感の演出とメリハリ消費志向が狙い目

三菱総合研究所 事業予測情報センター 主任研究員 片岡 敏彦 氏

新しい消費のスタンダードを探ることを目的に、三菱総研は2011年から3万人の生活者を対象とした調査を開始している。「安全」「家族」「余暇・レジャー」の三つをこれからの消費のキーワードとして挙げる事業予測情報センター主任研究員の片岡敏彦氏に話……

〈消費を動かすキーワード〉「自分新記録」の今年こそ目を向けたい若者消費

電通総研 研究主幹 袖川 芳之 氏

電通総研では毎年、その年のヒット商品を「話題・注目商品ランキング」として発表し、そのトレンド分析から翌年の消費動向を予測するキーワードを提示している。2013年は「自分新記録」。これが出てきた背景と、これからの消費を活性化させるポイントにつ……

〈消費を動かすキーワード〉核家族から総子化マーケティングへ

博報堂生活総合研究所 動態研究グループ 主任研究員 山本 泰士 氏

博報堂生活総研は毎年末に翌年以降の生活者動向を予測する「生活動力」を発表している。2013年に向けた提言テーマは「総子化(そうしか)」。少子高齢化で親が存命の「成人子供」が人口の半数を占め、親子が共存する期間がますます長期化する現状を捉えた……