今月のデータ 2006.1・2/vol.8-No.10・11

ビジネスマンの新聞の読み方
 読売新聞では、首都圏のビジネスマンの新聞接触状況や消費行動を調べるため、2005年9月〜10月に「ビジネスパーソンのライフスタイル調査」を実施した。その結果から、職場での新聞についてのデータを紹介する。



図1 勤務先で読む新聞(N=701、単位=%)

表1 勤務先で新聞を読む人の割合(複数回答)

表1 勤務先で新聞を読む人の割合

*表はエクセルデータでご覧になれます。

 勤務先が購読している新聞、自宅からもってきた新聞にかかわらず勤務先で何らかの新聞を読む人は41.9%(図1/表1)。所属部門別に見ると、「企画・マーケティング部門」と「経営全体」が高く、6割を超えている。職位が高い「経営全体」は当然として、常にさまざまな情報を取り入れる必要のある「企画・マーケティング」が最も高いのが特徴的だ。新聞別に見ると、読売新聞は、調査対象者全体の14.8%に読まれている(図1)。勤務先の閲読新聞と自宅での購読新聞(図2)を、重複を加味して合算したのが図3で、読売新聞は自宅でのみ購読している人で3割強、自宅で購読かつ勤務先で閲読している人と、勤務先でのみ閲読している人を合わせると46.1%と、ビジネスマンの半数近くをカバーする。
 勤務先での読売新聞閲読者の閲読程度が図4で、頻度では「毎日」「週に5〜6日」合わせて半数を超えている。休日の分まで含めて読んでいる人も多いということだろう。ページ量では、「全ページ」「8割がた」目を通す人を合わせて4割強、「半分程度」を加えると、6割強の人が半分以上のページに目を通している。読む面(表2)は、「政治面」「経済面」「社会面」の順。読売新聞の面別接触率調査では「社会面」「スポーツ面」が上位に来ることと比較すると、勤務先では仕事のため、という意味合いから政治・経済記事が相対的によく読まれるようだ。
 勤務先での新聞閲読理由(表3)は、各紙「仕事に役立つから」がトップ。読売新聞が「社会的な影響力があるから」と「記事がわかりやすいから」、日本経済新聞が「情報が詳しいから」「社会的な影響力があるから」「家でとっていない新聞だから」が他紙より高めなのが特徴だ。

図2  自宅での購読新聞	(N-701、単位:%)

図3  勤務先閲読・自宅購読合算到達率	(N=701、単位:%)

図4  勤務先で読売新聞を読む人の閲読程度(単位=%)

表2 勤務先で読売新聞を読む人の閲読面

表2 勤務先で読売新聞を読む人の閲読面

表3 勤務先閲読新聞の閲読理由

表3 勤務先閲読新聞の閲読理由

*表はエクセルデータでご覧になれます。

仕事場で新聞を話題に」72.9%

 新聞の影響度はどうだろうか。回答者全体の72.9%が新聞で読んだ内容をふだん勤務先や取引先で話題にすることがある、としている。その内容(表4)は「事件・事故」「スポーツ」「経済」「政治」など。話題にしたことがある新聞(図5)では読売新聞がトップとなっている。
 勤務先で読んだ新聞の広告で見てウェブで詳しく調べたことがあるものベスト10が表5だ。仕事のためだと思われる「パソコン」「本・書籍」「パソコン周辺機器」にまじって、旅行や自動車、映画・演劇・コンサートなども上位に食い込んでいる。勤務先での新聞閲読は仕事のためが前提だが、興味ある広告情報に接したときには、プライベートな興味であってもきちんと情報収集まで行っていることがうかがわれる。
 最後に、図6に勤務先での購読新聞を示した。何らかの新聞を購読しているのは、全体の51.4%だった。

表4 勤務先で読んだ新聞で話題にする内容ベスト10

表4 勤務先で読んだ新聞で話題にする内容ベスト10

*表はエクセルデータでご覧になれます。

図5 話題にしたことがある新聞(n-511、単位=%)

表5 勤務先で新聞広告を見てWebサイトで詳しく調べたことがある商品・サービスベスト10

表5 勤務先で新聞広告を見てWebサイトで詳しく調べたことがある商品・サービスベスト10

*表はエクセルデータでご覧になれます。

図6 勤務先の読売新聞(N=701、単位=%)


2005年ビジネスパーソンのライフスタイル調査
調査期間 2005年9月23日〜10月2日
調査地域 東京駅を中心とする50キロ圏内
調査対象 20歳〜69歳の企業に勤務する一般個人(男女比3:1)
有効回収数/サンプル数 701/1050サンプル(回収率66.8%)
サンプリング方法 NTTビジュアル通信のビジュアルリサーチモニター(住民基本台帳を元にした2段階無作為抽出)からビジネスパーソンを抽出。
調査方法 「調査票送付・ビジュアルリサーチシステムによるオンライン回収」手法
調査企画・設計 読売新聞東京本社広告局
委託調査会社 NTTビジュアル通信株式会社

(国友)

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